HOME >> 講師一覧

講師一覧

慶應丸の内シティキャンパスは慶應義塾の教授陣をはじめとして、各界の第一線で活躍する実務家・専門家を講師陣として広く招聘しています。

な〜は

中島康晴 (なかじま やすはる)
新日本有限責任監査法人 シニアパートナー、公認会計士
1983年横浜国立大学経済学部卒業。監査業務に携わるほか、各方面からの講演依頼が多く、わかりやすい講演と定評がある。最近の主な講演テーマは「企業再編の会計実務」「内部統制」「会計を経営に生かす」「企業会計を通しての経営ソリューション」など。NHK教育テレビ「21世紀ビジネス塾」のコメンテーター、学習院大学経済学部非常勤講師も歴任。
担当プログラム

 

中村 洋 (なかむら ひろし)
慶應義塾大学大学院経営管理研究科 ビジネス・スクール教授
1988年一橋大学経済学部卒業、96年スタンフォード大学経済学博士課程修了(Ph.D.)。98年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授、05年教授。
専門は産業組織論(製薬・バイオ)、国際経済学。
担当プログラム

 

永島孝明 (ながしま たかあき)
永島橋本法律事務所 弁護士
中央大学法学部卒業後、都立大学大学院在学中に司法試験に合格、1973年日本にて弁護士登録。弁護実務を重ねた後、米国ジョージワシントン大学大学院法学修士号取得、ニューヨーク市マッジ・ローズ・ガスリー・アンド・アレキサンダー法律事務所勤務、ワシントンD.C.及びニューヨーク州各弁護士資格取得。その後、ベルギー国ブラッセル市にてEC(当時)における実務経験を重ねる。専門は知的財産権に関する日本及び海外における訴訟、契約書の作成及び交渉、ソフトウェア、通信に関する法律等。
担当プログラム

 

長瀬勝彦 (ながせ かつひこ)
首都大学東京 大学院社会科学研究科経営学専攻(ビジネススクール)教授
1984年東京大学経済学部卒業。1991年東京大学大学院経済学研究科経営学専攻博士課程単位取得。駒澤大学経営学部専任講師、助教授、教授、東京都立大学経済学部教授を経て、2005年4月の公立大学法人首都大学東京の設置と同時に現職。東京大学博士(経済学)。専門は意思決定論、組織論。
著書『意思決定のストラテジー』にて組織学会高宮賞、日本経営協会経営科学文献賞受賞。河合塾により大学のベストティーチャーに選ばれるなど、分かりやすく面白い授業には定評がある。
担当プログラム

 

奈良 洋 (なら ひろし)
奈良会計事務所代表、税理士
1997年税理士登録。明治大学卒。(株)省電舎(東証マザーズ1711)監査役、(財)2001日本委員会監事、(社)日本エアロビックフィットネス協会監事ほか。これまで大手企業を含む200社近くの税務会計業務支援、会社設立、再生支援などに携わる。一方、金融機関でのファイナンシャル講座、社会人向け財務セミナーなどを受け持ち、日々のビジネス行動と「数値」がどのような関係性があるのか、実践に即した分かりやすい財務理論を展開する。グローバル競争における企業の戦略財務について研究。
担当プログラム

 

西浦 裕二 (にしうら ゆうじ)
アリックスパートナーズ マネージング・ディレクター、日本代表
日米の金融機関(住友信託銀行ならびにシティバンク)、経営コンサルティング会社(ブーズ・アレン・アンド・ハミルトンならびにローランド・ベルガー)の日本代表等を経て、2006年1月より現職。企業再生のプロ集団であるアリックスパートナーズの、日本での事業展開に取り組んでいる。
担当プログラム

 

野口真人 (のぐち まひと)
株式会社プルータス・コンサルティング代表取締役、グロービス経営大学院大学客員准教授
京都大学経済学部卒業。みずほ銀行(旧富士銀行)、JP.モルガン・チェース銀行を経て、ゴールドマン・サックス証券の外国為替部部長に就任。デリバティブが目新しかった時代から一貫して事業法人や大手機関投資家に対して運用手法をアドバイス、その間ユーロマネー誌によるアンケートにて3度最優秀デリバティブセールスに選ばれる。
2000年株式会社プルータス・コンサルティングを設立。普通株式、新株予約権、種類株式の制度設計・評価を中心に、資金調達目的のハイブリッド証券、MBOに係るインセンティブ・プランの構築などを手がける。
主な著書に『種類株式・新株予約権の活用法と会計・税務』(共著、中央経済社)『ストック・オプション会計と評価の実務』(共著、税務研究会出版局)、『ストックオプション儲けのレシピ』(同友館)など。会社ホームページ:http://www.plutuscon.jp/
担当プログラム

 

野田 稔 (のだ みのる)
明治大学大学院 グローバルビジネス研究科教授、株式会社ジェイフィール 代表取締役社長
一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。野村総合研究所経営コンサルティング一部部長、多摩大学経営情報学部助教授、(株)リクルート フェロー、ワトソンワイアット(株)社外取締役、多摩大学経営情報学部教授を経て現職。組織・人事領域を中心に、ベンチャー立ち上げ支援を含め、幅広いテーマで実践的なコンサルティング活動を行う。
2007年(株)ジェイフィール設立。(株)リクルート ワークス研究所特任研究顧問。
主な著書に『中堅崩壊―ミドルマネジメント再生への提言』『燃え立つ組織』、『組織論再入門―戦略実現に向けた人と組織のデザイン』、『やる気を引き出す成果主義 ムダに厳しい成果主義』、『コミットメントを引き出すマネジメント―社員を本気に させる7つの法則』 など。
担当プログラム

 

野津英夫 (のづ ひでお)
前 住友スリーエム株式会社 常務取締役
1965年京都大学工学部合成化学科卒、住友スリーエム株式会社入社、1996年技術本部副本部長、1998年技術本部開発部長、1999年技術本部分析センター長、2000年技術本部新規事業開発センター長、統括部長、2002年執行役員、2003年取締役 技術本部分析センター長、2004年常務取締役、2007年退任。
担当プログラム

 

服部暢達 (はっとり のぶみち)
一橋大学大学院国際企業戦略研究科客員教授
東京大学工学部、マサチューセッツ工科大学(MIT)スローン・スクール経営学修士課程卒業。89年より03年まで米国系大手投資銀行にて日本におけるM&Aアドバイザリー業務を担当。98年からはマネージング・ディレクターとして同業務を統括。日本リースのリース事業のGEキャピタルへの売却、第二電電・KDD・日本移動通信の三社合併、住友金属と三菱マテリアルによるシリコンウエハ事業統合、ロッシュによる中外製薬の買収、ダイムラー・クライスラーによる三菱自動車への資本参加、NKKと川崎製鉄の経営統合、日立製作所と三菱電機によるLSI事業統合など日本企業が関係する大型案件を数多く手がけた。2003年より一橋大学大学院国際企業戦略研究科にてM&Aと企業価値評価の講義を担当。
担当プログラム

 

花田光世 (はなだ みつよ)
慶應義塾大学総合政策学部教授、同大学SFC研究所キャリア・リソース・ラボラトリー代表
南カリフォルニア大学Ph.D.-Distinction(組織社会学)。産業能率大学教授、同大学国際経営研究所所長を経て、1990年より現職。
企業組織、とりわけ人事・教育問題研究の第一人者。日本企業の組織・人事・教育の問題を研究調査、経営指導する組織調査研究所を主宰する。特に最近はキャリア自律プログラムの実践、Learning Organization の組織風土づくり、情報コミュニティの構築などに関する研究、企業での実践活動を精力的に行う。
日本ベンチャー学会理事、アウトソーシング協議会会長をはじめとする公的な活動に加えて、企業の社外取締役、経営諮問委員会、報酬委員会などの民間企業に対する活動にも従事。
担当プログラム

 

原 丈人 (はら じょうじ)
デフタ・パートナーズ・グループ会長
慶應義塾大学法学部、スタンフォード大学経営学大学院を経て、同大学工学部大学院修了。光ファイバーのディスプレイメーカーをシリコンバレーに設立し成功を収め、その売却益を元に事業持株会社、デフタ・パートナーズを創業。サンフランシスコとロンドンを軸に米国、英国、イスラエルで情報通信技術分野の事業を行い、2004年アジアに進出し、ソウルと東京に拠点を設ける。これまで数多くの情報技術企業を経営しNASDAQ市場での公開を果たし、業績は世界トップクラスの評価を受けている。
担当プログラム

 

原田浩正 (はらだ ひろまさ)
みずほ総合研究所株式会社 コンサルティング部 上席主任コンサルタント
東海大学政治経済学部経済学科卒業後、ジョンソン・エンド・ジョンソン(株)人事部門において人事実務全般を経験し、同社人事グループマネージャーに就任。その後、(株)再春館製薬所人事部および総務部のマネージャーを経て、2004年度より現職。外資系企業および日本企業合わせて約17年間の実務経験を生かし、現場感覚のコンサルタントとして活躍中。
担当プログラム

 

半藤一利 (はんどう かずとし)
作家
1930年東京都生まれ、東京大学文学部卒業、文藝春秋新社に入社。『週刊文春』誌編集長、『文藝春秋』誌編集長、同社専務取締役などを経て、作家となる。1992年『漱石先生ぞな、もし』で新田次郎文学賞を受賞、1998年『ノモンハンの夏』で山本七平賞を受賞、2004年『昭和史』で毎日出版文化賞特別賞を受賞。『日本のいちばん長い日−運命の八月十五日』(文藝春秋)、『幕末辰五郎伝』(日本放送出版協会)、『それからの海舟』(筑摩書房)など著書多数。
担当プログラム

ページの先頭へ↑  

※2008年9月時点での予定です。日程・内容等は都合により変更となる場合がございます。